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2017年05月02日

地震に対する瓦屋根のリフォームの目安の基準はどう考えればいいのか?

こんにちは。
愛知県陶器瓦工業組合のサンちゃんです。

今回は愛知県陶器瓦工業組合ホームページに記載されている質問からの抜粋文です。

“1997年新築の家に住んでいます。わが家の屋根は、当然ガイドライン工法では工事していませんので、とくに地震が心配です。すぐにリフォームを考えたほうがいいでしょうか。”

実際、住宅リフォームの時期の目安がわからないといった方のお声を多く見かけます。
とくに屋根部分というのは目視しづらい部分ですので、その目安は築年数などといったことになります。

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旧建築基準法をクリアしている工事であれば、いますぐリフォーム工事が必要というわけではありません。ですが、ご心配であれば『瓦屋根診断技士』の屋根診断を受けて下さい。
『瓦屋根診断技士』は、内閣府所管の一般社団法人全日本瓦工事業連盟(全瓦連)が、国家資格の「かわらぶき技能士」と「瓦屋根工事技士」の両資格を合わせ持つ、高い技術、技能を持つ工事技術者に与える資格ですから、わが国では、最も信頼できる屋根のプロフェッショナルな資格といえます。
その有資格者がどこにいるかは、一般社団法人全日本瓦工事業連盟(全瓦連)の公式サイト[で探すことができます。

地震国ならではの対策

日本は世界有数の地震国ですので、世界最初の耐震基準がつくられています。(1924年・関東大震災の翌年。市街地建築物法・旧建築基準法)
その後この旧建築基準法は何度も書き替えられ、現在では震度6の大地震にも耐えられるような設計が求められています。
但し、地震というのは大変難しい問題をかかえています。

第一に地盤の問題があります。
阪神大震災の時も話題になりましたが、わずか数十メートル、時には道一本離れているだけで、片方は大被害、もう片方は軽微な被害といった例がたくさんありました。地盤によって建物に対する揺れの具合が大きく異なるのです。
とくに直下型地震の場合などは、その被害が限られた地域に集中することになります。

それでは、この地盤の固さを調べるにはどうしたらいいでしょうか。
実は、建築予定地を一戸一戸ボーリングする以外正確なところは分かりません。

大きなビルを建築する場合に必ず行われるボーリング調査も、木造2階建ての一般住宅の場合はまず行われることがありません。震度6の大地震の時にどんな揺れが来るかを全国共通の法律で規制することは事実上不可能なのです。
したがって、2階建ての一般の木造低層住宅の「屋根工事」に関しては旧建築基準法を見てもよく分かりません。
新建築基準法も「屋根のふき材は、風圧並びに地震その他の震動及び衝撃によって脱落しないようしなければならない」と言っていますが、具体的にどのように工事したらいいかは明示してありません。

そこで登場するのが「ガイドライン工法」です。

「ガイドライン工法」が基準としたのが阪神淡路大地震です。
この地震で最も激しい揺れを観測した地域は、818ガル(ガルという単位は、建物に加わる力の単位。地震加速度といっています。980ガルが1Gに当たります)を記録しました。
一般に、中規模の地震(震度5弱以下の地震、ちなみに、地震の報道の時に言われるいわゆる“マグニチュード”というのは、地震そのものの大きさを示す単位で、直接建物に加わる力や揺れを示す震度とは区別して考えて下さい。マグニチュードが大きくても、揺れが小さい場合やその逆のケースがあるのはそのためです)は、400〜500ガルの力が加わるといわれています。

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「ガイドライン工法」が目指したのは、阪神淡路大震災クラスの揺れ(818ガル)にも耐えられる屋根工事をしようというものです。
すなわち、1000ガル(1G相当)の地震にも耐えられる性能を持つ工事の詳細を決めたものが「ガイドライン工法」ですので、次に屋根の葺き替えをする時には、ぜひこの工法を守っている工事店におまかせください。
posted by サンちゃん at 10:00| Comment(1) | 新着情報

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