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瓦web-BLOG

2017年12月28日

ガイドライン工法は屋根リフォームにも関係あるのか?

こんにちは。
愛知県陶器瓦工業組合のサンちゃんです。

2017年のブログはこれで最後になります。
一戸建て住宅をお持ちの方には、住宅の要である「屋根」の役割や、そのメンテナンスの必要性をもっと知ってほしいなと考えています。家は手入れをしていくものです。そして、手入れをすればするほど、長持ちしますし、手を入れることで愛着も増します。
暮らしに密接している家を大切にするためにこのブログが参考になったらと願っています。

さて、今回は屋根リフォームに関することです。

愛知県陶器瓦工業組合(三州瓦)では、瓦屋根の施工に最新の実験データに基づいた「ガイドライン工法」を推奨しています。

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瓦屋根の技術は、長い歴史を持つすぐれた先人たちの知恵の結晶ですが、これらの工法に加え、力学に基礎をおいた科学技術的に根拠のある工法を採用しようというのがガイドライン工法の出発点です。

建築基準法では、瓦屋根の場合はこういう材料を使いなさいという「仕様規定」が定められていますが、ガイドライン工法は、「耐風及び耐震」について“飛ばさない、落とさない”ことを大原則に、一定基準以上の「性能」を満足させる設計、施工指針を決めています。
「耐風」については、日本全国の地域ごとの平均風速を、基に、その風速に耐えられる工事の方法を詳細に決めています。
また、「耐震」については、1G(980ガル)に耐えられる性能を持つことが決められています。ちなみに、400ガル以上の水平の揺れは、およそ震度7に相当します。阪神大震災の時、神戸海洋気象台で記録した南北方向の最大加速度は818ガルでした。

地震や台風に強いガイドライン工法は、新築工事だけではなく、リフォーム(葺き替え)でも適用されます。

屋根リフォームする時期は建築後何年が目安?
通常粘土瓦の場合、正しく施工してあれば30年はゆうに持ちます。

しかし、瓦が破損している、瓦のズレがある(地震だけではなく交通量の多い道路脇などの振動により)、雑草やコケが生えたままになっているなどの場合は、想像以上に傷んでいるケースがあります。瓦そのものは美しく見える場合でも、こうしたケースでは、屋根を支える構造材に被害が及んでいることも考えられます。こうした場合はまず、工務店か屋根工事店(一般社団法人全日本瓦工事業連盟)に屋根診断を受け、その結果を見てご判断ください。

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屋根をリフォームするなら外壁もといわれた。
「瓦屋根をリフォームするなら外壁もどうかと業者にいわれた。本当にそうかどうか知りたい。」

業者に提案されたとき、本当にその工事が必要なのかどうか、判断に迷いますよね。
この場合、二つのケースが考えられます。
一つは、屋根ほどではないにせよ、外壁もまた風雨に直接さらされているので、業者の診断通りにリフォームしたほうがいい場合、もう一つは、悪質業者がよく使う手として、国民生活センターが指摘している「次々販売」と呼ばれるものです。国民生活センターに寄せられるリフォームに関する苦情の第一位は屋根に関するもので、第二位が外壁です。

前者の場合は、問題は殆どありませんが(それでも、きちんとした資格のある技能士に見てもらうことが大切です)、後者の場合は、次にトイレ、さらにその次にキッチン、最後は床下の換気が悪いなど、何かと理由をつけて工事を強要するケースがあります。

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住宅瑕疵担保責任保険協会の「登録事業者等の検索サイト」では、住宅専門の保険会社(住宅瑕疵担保責任保険法人)の審査を受けたリフォーム業者を検索することができます。契約する前に、その業者が信頼できる業者かどうか調べ、そうでない場合はすぐに断って下さい。
仮に契約して工事が始まっていた場合でも、クーリングオフ制度は利用できますので、できるだけ早く解約手続きを行って下さい。業者が理由をつけて応じない場合は、国民生活センターの消費者ホットライン(電話:188)やお近くの消費者相談センターにご相談下さい。

posted by サンちゃん at 10:00| Comment(0) | 新着情報
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